公益財団法人 日本呼吸器財団：呼吸器疾患の病態解明・研究推進、啓発活動
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ご挨拶
今年、2016年6月21日付けで北村諭先生の後任として、日本呼吸器財団理事長に着任しました三嶋理晃です。
日本呼吸器財団は、2010年に一般財団法人として発足し、2012年公益財団法人に移行しました。
組織は、理事９名、監事２名、評議員11名により運営され、業務執行理事として近藤丘先生、横山彰仁先生がその任にあたっています。さらに、名誉総裁として高久史麿先生、名誉理事長として北村諭先生を推戴させていただいています。
加盟学術団体としては、日本呼吸器学会、日本呼吸器外科学会、日本肺癌学会、日本結核・非結核性抗酸菌症学会、日本呼吸ケア・リハビリテーション学会そして日本サルコイドーシス／肉芽腫性疾患学会の６団体があります。
当財団の具体的な公益目的事業として、次の３つの柱があります。
１）「呼吸器疾患おける啓発活動に対する助成」
呼吸器疾患は、喘息・慢性閉塞性肺疾患・肺炎・肺結核・肺癌など頻度が高い疾患と、サルコイドーシスや肺線維症など希少疾患から構成され、実に多彩です。一般の方々がこれらの疾患をよく理解されておられないと、受診が遅れたり、逆に疾患に対する根拠のない不安に駆られたりしがちです。財団としては、様々な広報活動を行なってゆきます。
・一例として、スマホから当財団のホームページに簡単にアクセスできるようにしました。
・次に財団のホームページから各学術団体のホームページにリンクすること。
・さらにより多くの市民の方に、スマホから簡単かつ安価に財団の会員になっていただくように心がけ、呼吸器疾患に対する認識を高めていきたいと考えています。
２）「患者団体の活動に対する助成」
現在、各々の呼吸器疾患に関して様々な患者団体が存在し、その多くが大変活発に活動しておられます。しかし患者団体の中には、まだ十分に活動できていないものもあります。また日本の患者団体は欧米に比べると、一般の皆様・産業界・政府へのアピールという意味において、まだ後塵を拝している感が強いところです。患者さんの様々な声は、政府の医療政策決定の重要な要素にもなりますので、患者団体への助成は大変重要であると考えます。
３）「調査・研究に対する助成」
近年、我が国の呼吸器関連の調査・研究は目覚ましい進歩を遂げてきました。国際的にも高い評価を受けるようになっていました。しかし、基礎医学を臨床に結び付ける革新的なトランスレーショナルリサーチ、新規薬剤の効果のエビデンスを実証する大規模臨床試験の推進に関しては、欧米に大きく後れを取っています。この推進には、産官学の連携が必須であり、公益財団法人が仲立ちをすることで、研究の公益性が担保されます。日本の医療の将来を左右するこの分野の研究振興に、日本呼吸器財団が貢献したいと考えます。
「大きな組織が発展する秘訣は、常に大義を発信して、この場合の大義は『患者さんを幸せにすること』ですが、構成員自身も幸せになって、力を合わせて発展に向けて努力することである。」と稲盛和夫さんは仰っています。日本呼吸器財団が、まさにこれを具現するすばらしい組織に成長すると確信しております。「呼吸器疾患を持つ患者様の明るい未来の実現」に向けて、邁進したいと思いますので、なにとぞご支援のほど、よろしくお願い申し上げます。
理事長 三嶋 理晃
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